以下の記事が目に留まりました。

【Who編】大企業の“現役”新規事業推進リーダーが語る「アイデアの落とし穴」
https://thefilament.jp/incubation/5209

本稿では3つの落とし穴に対する気づきが取り上げられています。
それでは、順番に見ていきましょう。

Who編①:特定の顧客向けのただのSI
この見出しを見て、ぎくっとしたあなた。結構な苦労をする経験を重ねてきた方ですね。
いや、別に...というあなた。多くの人々が陥りがちな罠ですから、この機会に知識を吸収しておきましょう。

>共創自体はいいのですが、注意する必要があるのはお客様が自社のビジネスに直結するアイデアを求める場合です。
そうなると、どうしてもそのお客様のビジネスに特化したアイデアになり、いつの間にか通常の受委託のような関係になってしまいます。
最初は共創を検討していたはずが、いつの間にかそのお客様への「提案」になっていたら黄信号だと思ってください。

これは本当にあるあるです。と同時に、大いに悩まされることなのです。

>営業担当者には、お客様との営業リレーションを活用するために新規事業担当者の紹介だけをしてもらい、アイデアが具体的になるまでは新規事業担当者を中心に検討を進めるなどして検討の主導権を持ち続ける必要があります。

これ、ある意味、人間関係に響かないかな?と不安になることをやれと言っています。
ですがね。お互い、ビジネスなんですよ。ビジネス第一に考えて、行動するしかないのです。
新規事業君、新規事業さんはこういう葛藤と闘うこともミッションに含まれていると自覚するしかないのです。

Who編②:課題は深いが誰がお金を出すのか分からない
>私がこの事例でお伝えしたかったのは、困っている人がお金を出す人になるとは限らないということです。これだけ便利になった世の中で解決されずに残っている社会課題というのは、構造的に困っている人からお金をもらいにくく、マネタイズしにくい領域であることが多くなっています。個人的なボランティアや非営利のNPOなどではなく、ビジネスとしてサステナブルな事業を会社の中で検討する場合は、誰のどんな課題を解決するのかに加えて、誰がお金を払うのかというマネタイズの部分も常に意識する必要があるでしょう。

そうなんです。 誰がお金を払うのかを考えないとスタックします。
同時に、これは一番難しい課題でもあります。

Who編③:シニアという雑なひとくくり
>新規事業のアイデアコンテストを開催するとかなりの割合で高齢者向けのビジネスアイデアが出てきます。日本は急速に高齢化が進んでいる課題先進国なわけですから、身近に感じられるテーマであり課題にも気づきやすいでしょう。
ただ、残念なのは、対象である「高齢者像」の解像度が低いアイデアが散見されるところです。

私自身がシニアになって、何という雑な括り方だ!と常に憤りを感じている例が挙げられていますが、私自身をふりかえっても、シニアになる前の自分はわかっていなかったと反省させられます。
やはり、自分は知らないことがいっぱいあるのだということを忘れない。これに尽きると思います。

>肝心なのはデモグラフィックやプロフィール属性ではなく、その人の生きたエピソードなのではないでしょうか。なぜその人はその課題を抱えるようになったのか?なぜその課題を抱えたままなのか?といったことを身近にいる人に一歩踏み込んで詳しく聞き込みをしてみると、その人にしか語れない事実が積み上がってきます。

(本稿は2023年に投稿したものの再掲です。)画像のタイトルを入れてください