（本稿は2024年に掲載したものの再掲です。）

以下の記事が目に留まりました。

スピンアウトによるスタートアップ創出に取り組む大企業にとって耳障りのよくない「不都合な真実」
https://news.yahoo.co.jp/articles/76acafaea164e287cc20eee1590b0b51a241363c

＞日本の大企業が判を押したように同じ失敗をするのは、日本の大企業に勤めるサラリーマンに共通する「思考の癖」があるからです。逆に言えば、この「思考の癖」を克服することができれば、良い技術、良いアントレプレナーを揃えたスピンアウトのプロジェクトの成功確率は格段に上がるはずです。

「思考の癖」とはどういうものでしょうか。

＞スピンアウト成功のために必要な取引条件は、多くの伝統的な日本の大企業からは反常識的なものに映るかもしれません。経営にも関与できず大きなアップサイドも期待できないのであれば、なぜわざわざスピンアウトなどする必要があるのか、スピンアウトに取り組む出元企業の戦略的な意義は何なのか、という根本的な問いです。

ちょいと難しい…

＞開発した無形資産を切り出してスタートアップを創出しようとするスピンアウトは、出元企業のなかではその事業の優先度合いが低く十分なリソースを供給することができなかったり、予想されるスタートアップの事業計画が出元企業の期待する新規事業の規模や時間軸（たとえば3年以内に黒字化）と合致しなかったりするために実行されます。

あるあるですねえ。

＞そのような組織の基本システム（組織OS）のもとでは、開発した無形資産を想定通り事業化することができないからこそ、スタートアップ化しようとしているわけですから、出元企業がスタートアップの経営に関与することは、スタートアップの成功にとって害悪な場合が多いです。

そりゃそうだ。

＞出元企業はもちろん善意で、なにかスタートアップのためにできることはないかという考えのもとで、出元企業を飛び出す従業員に経済的保証を提供したり、役員を派遣したりということを提案するわけですが、これらはいずれもスタートアップの成功確率を下げるものであるということを自覚する必要があります。

そうですねえ。

＞多くの大企業は、スピンアウトにより切り出される無形資産は自社のリソースを用いて開発したものであることを理由に、スピンアウトの取引条件を決めようとします。スピンアウトして事業化する以上は、その無形資産に大きな価値があるとの前提を無意識のうちに置いているのです。

う～ん。鋭い指摘。

＞スピンアウトにより切り出される無形資産は、出元企業が自らの組織OSでは何をどのようにしても事業化することができない資産であるため、まさにサンク（埋没）した資産です。つまり出元企業にとって価値はゼロ。ゼロ価値の資産であるにもかかわらず、切り出してスピンアウトする際の取引条件を決める際に、その資産が社内のリソースを用いて開発されたことを持ち出して、それにあたかも価値があるような前提で条件を提示することの誤り、ロジックの破綻を自覚する必要があります。

確かに。論理的に考えると、そうですね。

＞では改めて、なぜ事業会社はスピンアウトに取り組むのでしょうか。その戦略的な意義を再定義すると、以下の点が挙げられます。
＞1.　社内で活用していない無形資産を活用したスタートアップポートフォリオの組成
＞2.　群戦略の推進による自社事業への好影響
＞3.　自社ブランド価値の向上による採用への好影響

興味の湧いた方は、本文をお読みいただければと思います。

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